応募は来るのに欲しい人材が来ない原因|採用ターゲットと求人設計の見直し方

応募は来るのに欲しい人材が来ない|採用ターゲットと求人設計の見直し方

応募は来るのに欲しい人材が来ない場合、原因は応募数ではなく「誰に向けて求人を出しているか」のズレにあります。

実際には、

  • 採用ターゲットが具体的に決まっていない
  • 求人票が「誰にでも当てはまる書き方」になっている
  • 来てほしい人に刺さる理由が書かれていない

のいずれか(または複数)が起きているケースがほとんどです。この記事では、応募の「質」を変えるための考え方と改善手順を解説します。

なぜ「欲しい人材」から応募が来ないのか

応募が集まること自体は、求人が見られている証拠です。問題は、求人の内容が「誰を呼ぶか」をコントロールできていないことにあります。

求人票を「なるべく間口を広く」書くと、応募のハードルは下がりますが、同時にミスマッチな応募も増えます。逆に、来てほしい人を具体的に想定して書くと、応募数は減っても、欲しい人材の割合は上がります。

つまり「応募の質」は、求人を出した後ではなく、書く前の設計で決まっているのです。

あなたの会社はどのパターンか

パターン① 経験・スキルが足りない応募が多い

求人票に「求める経験レベル」が具体的に書かれていない可能性が高いパターンです。仕事内容を作業の羅列ではなく、「どんな場面で・何を任せたいか」まで書くと、求職者が自分で合う・合わないを判断できるようになります。

パターン② 条件目当ての応募が多く、志望度が低い

求人票の訴求が給与・休日などの条件に偏っているパターンです。条件は比較されるとすぐに負けます。「この会社で働く理由」が書かれていないと、条件だけを見た応募が集まります。

パターン③ 面接に来ると「イメージと違った」と言われる

求人票・採用ページと実態の間にギャップがあるパターンです。良く見せようとした表現が、かえってミスマッチと選考離脱を生みます。仕事の大変な面も含めて正直に伝える方が、結果的に欲しい人材が残ります。

応募の質が変わる構造

欲しい人材からの応募は、次の構造から生まれます。

応募の質が変わる構造

STEP1 「活躍している人」からターゲットを描く

理想像を空想で作るのではなく、いま社内で活躍している人をモデルにします。その人の経歴・志向・入社の決め手を整理すると、現実的で具体的なターゲット像になります。

STEP2 その人に向けて求人票を書き直す

「みんなに読まれる求人」ではなく「その人に刺さる求人」に変えます。冒頭に働く理由、本文に仕事の具体像と身につく力、最後に正直な大変さ。この順番で書くと、ターゲット以外は自然に離れ、合う人の志望度は上がります。

STEP3 選考の場で見極めと動機づけを行う

面接は「見極める場」であると同時に「選ばれる場」です。ターゲットが気にするポイント(裁量・成長・働き方)に先回りして答えられる準備をしておくと、欲しい人材の内定承諾率が変わります。

よくある質問

ターゲットを絞ると応募数が減りませんか?

減ることはありますが、採用で重要なのは応募数ではなく「会いたい人に会えた数」です。ミスマッチ応募の対応工数が減る分、選考の質はむしろ上がります。

そもそも応募自体が少ない場合は?

接点(媒体・検索)の問題も含めた全体の見直しが必要です。採用媒体に掲載しても応募が来ない理由採用強化の正しい優先順位をあわせてご覧ください。

求人票は誰が書くべきですか?

現場を知る人と、ターゲット目線で書ける人の共同作業が理想です。外部に依頼する場合も、STEP1のターゲット整理だけは社内で行うことをおすすめします。

プロリバの考え方

プロリバでは、採用のミスマッチは「求職者の問題」ではなく「伝え方の設計の問題」だと考えています。

誰に来てほしいか(WHO)、その人にとって自社で働く価値は何か(WHAT)、それをどの接点でどう伝えるか(HOW)。この3つが揃うと、応募の質は狙って変えられます。

ご相談をご検討の方へ

もし現在、

  • 応募は来るが、会いたいと思える人が少ない
  • 面接のドタキャンや選考離脱が多い
  • 入社してもすぐ辞めてしまう

という状況であれば、採用ターゲットと求人設計の見直しで改善できる余地が大きくあります。

プロリバでは、採用ターゲット設計から求人票・採用ページの改善、面接設計まで含めて、「欲しい人材に選ばれる採用」の仕組みづくりを支援しています。

まずはお気軽にご相談ください。

中塚 祐太郎

この記事の執筆・監修:中塚 祐太郎(合同会社Progress Liberty 代表)

東京理科大学卒。数学講師・教室運営を経て、株式会社葵(Z会グループ)執行役員COO、合同会社DMM.com COO室で新規事業開発・M&Aを担当。2021年に合同会社Progress Libertyを設立し、中小企業の事業設計・集客・採用を「誰に・何を・どう伝えるか」の設計から一貫支援。大手メディアのEC事業立ち上げ支援、スタートアップのイグジット支援などの実績。会社概要

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