Indeedと求人ボックスはどちらを使うべき?違いと自社に合った選び方を解説

Indeedと求人ボックスはどちらを使うべき?違いと自社に合った採用媒体の選び方

Indeedと求人ボックスは、どちらも「求人検索エンジン」ですが、結論から言うと、利用者数の多さと自動運用のしやすさを重視するならIndeed、クリック単価を自分でコントロールした低コスト運用を重視するなら求人ボックスが向いています。

ただし、どちらを選んでも「求人の中身」が整っていなければ成果は出ません。この記事では、両者の違いと選び方、そして媒体選びの前に確認すべきことを解説します。

Indeedと求人ボックスの違いを比較

両者はいずれも、Web上の求人情報をまとめて検索できる「求人検索エンジン」です。主な違いは次の通りです。

Indeed求人ボックス
運営会社リクルートグループカカクコム
利用者数国内最大級国内有数の規模で成長中
掲載方法直接投稿/連携システム経由採用ボードで直接投稿/クローリング
無料掲載可能可能
有料掲載の課金クリック課金(単価はAIが自動調整)クリック課金(入札単価を自社で設定可能)
向いている運用手間をかけず広く母集団を集めたい単価を管理しながら低コストで運用したい

※料金体系や機能は変更されることがあります。出稿前に必ず公式の最新情報をご確認ください。

Indeedが向いているケース

  • とにかく多くの求職者に求人を見てもらいたい(利用者数が国内最大級)
  • 単価調整に手間をかけず、自動運用に任せたい
  • アルバイト・パートから正社員まで幅広い職種で募集したい

注意点は、クリック単価の自動調整により、競争の激しい職種・エリアでは費用が想定より膨らむ場合があることです。予算の上限設定と週次での確認は必須です。

求人ボックスが向いているケース

  • クリック単価を自社でコントロールして、低コストで運用したい
  • Indeedで競合が多く、埋もれてしまっている
  • 細かい検索条件(未経験OK・女性活躍など)で探す層に届けたい

利用者数はIndeedに比べると少ないものの、その分競合も少なく、クリック単価を抑えられる傾向があります。Indeedと併用して比較する運用もおすすめです。

どちらを選んでも成果が出ない場合

媒体選びで迷う方の多くは、実は媒体以前の問題を抱えています。

媒体を変えても成果が出ない構造

IndeedでもIndeed以外でも、求職者が見ているのは媒体ではなく「求人の中身」です。

  • 誰に来てほしいのか(採用ターゲット)が決まっていない
  • 「他社ではなく自社で働く理由」が求人に書かれていない
  • クリックされても応募導線で離脱している

この状態で媒体を変えても、同じ結果が繰り返されます。詳しくは採用媒体に掲載しても応募が来ない理由をご覧ください。

よくある質問

無料掲載だけでも応募は来ますか?

職種やエリアによっては来ます。ただし無料枠は表示順位が安定しないため、まず無料で反応を確かめ、手応えのある求人に有料予算を入れるのが定石です。

両方に同時掲載してもいいですか?

問題ありません。むしろ同じ求人で反応を比較すると、自社の職種・エリアに合う媒体がデータで判断できます。

運用は自社でできますか?

できます。ただし成果を左右するのは運用テクニックより求人内容そのものです。何から始めるべきかは採用強化の正しい優先順位で解説しています。

プロリバの考え方

プロリバでは、媒体は「どう伝えるか」の一部にすぎないと考えています。成果の差を生むのは、誰に(採用ターゲット)・何を(働く理由)・どう伝えるか(求人設計と接点選び)の設計です。

設計が整っていれば、Indeedでも求人ボックスでも成果は出ます。逆に設計がないまま媒体だけ乗り換えるのは、器を変えて中身を変えないのと同じです。

ご相談をご検討の方へ

もし現在、

  • どの求人媒体を使うべきか決めきれない
  • 媒体を変えても応募が増えない
  • 求人広告の費用対効果が見えない

という状況であれば、媒体選びの前に、採用ターゲットと求人設計から一緒に整理することをおすすめします。

プロリバでは、採用ターゲット設計から求人設計、媒体の選定・運用まで含めて、成果につながる採用の仕組みづくりを支援しています。

まずはお気軽にご相談ください。

中塚 祐太郎

この記事の執筆・監修:中塚 祐太郎(合同会社Progress Liberty 代表)

東京理科大学卒。数学講師・教室運営を経て、株式会社葵(Z会グループ)執行役員COO、合同会社DMM.com COO室で新規事業開発・M&Aを担当。2021年に合同会社Progress Libertyを設立し、中小企業の事業設計・集客・採用を「誰に・何を・どう伝えるか」の設計から一貫支援。大手メディアのEC事業立ち上げ支援、スタートアップのイグジット支援などの実績。会社概要

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